今回は、コーチの認定制度についてのお話です。
コーチの認定資格について
日本においてコーチに関する国家資格はありません。しかし、認定団体がいくつか存在していて、個々のコーチとしての知識、スキル、経験を第三者的に証明しています。
その他にも、企業が個々に定めたトレーニングプログラムを修了した人に資格認定しているケースが多々ありますが、ここでは紹介しません。
〇一般財団法人生涯学習開発財団
一般財団法人生涯学習開発財団は、文部科学省の所管として1983年に設立され、生涯学習情報の提供とその推進活動を行っています。コーチングについては、次の3つのレベルの資格認定をしています。同財団の後援のもと(株)コーチ・エィが運営を担当しています。
・認定コーチ
・認定プロフェッショナルコーチ
・認定マスターコーチ
〇国際コーチング連盟(International Coaching Federation: ICF)
コーチングにおいて世界で権威のある団体です。1992年に設立され、コーチを教育するプログラムの認定(ICF Accredited Coach Training Program: ACTP)を行っています。また、次の3つのレベルの資格認定をしています。
・アソシエート認定コーチ(Associate Certified Coach: ACC)
・プロフェッショナル認定コーチ(Professional Certified Coach: PCC)
・マスター認定コーチ(Master Certified Coach: MCC)
〇欧州メンタリング&コーチング協議会(European Mentoring and Coaching Council: EMCC)
メンターリング、コーチング、スーパービジョンのベストなプラクティスを実現する為、1992年に設立されました。提携国はヨーロッパの24カ国ですが、EMCC Asia Pacific Regionもあり2018年12月末現在で61カ国にメンバーを有します。認定制度には以下があります。
・Foundation
・Practitioner
・Senior Practitioner
・Master Practitioner
〇コーチング協会(Association for Coaching: AC)
コーチングにおけるベストなプラクティスを実現する為、プロフェッショナル・コーチ、教育機関、コーチングのトレーナー等により2002年に設立されたNPOです。本部は英国で80か国にメンバーを有します。以下の認定制度があります。
・Foundation Coach/ Foundation Executive Coach
・Coach/ Executive Coach
・Professional Coach/ Professional Executive Coach
・Master Coach/ Master Executive Coach
先にも述べた通り日本ではコーチに国家資格というものは存在しません。従い、資格認定を受けていなくてもコーチングをビジネスとすることは法律違反ではありません。「今日からコーチになる!」と決めただけでコーチになることができるとも言えます。
ただし、実際にコーチを依頼するクライアントの立場からすれば、第三者の認定を取得したコーチの方が安心感があります。認定がコーチ選定のポイントになるということは言うまでもありません。
また、あなたがコーチの認定を取得しようとする場合は、スクールの教育プログラム自体が各認定団体から認定を受けている必要があります。スクール選定の際の判断材料にしてください。
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